自宅のひび割れ放置はNG！地震に強い家にするための補修ガイド

「このひびって危険なの？」「業者を呼ぶべき？それとも様子見でいい？」
地震の後、そんな不安を抱えている方はいませんか。

結論からお伝えすると、地震後のひび割れはすべてが危険というわけではありませんが、放置してよいひびと今すぐ対処すべきひびは明確に異なります。
その判断を誤ると、数年後に数百万円規模の補修が必要になるケースも少なくありません。

なぜなら、ひびは放置している間も静かに進行し続けるからです。
表面上は変わらなくても、内部では雨水が浸入し、鉄筋が腐食し、コンクリートが崩壊へと向かっています。
また地震後のひびは、次の余震・台風のたびにダメージが積み重なる複利の劣化を引き起こします。

たとえば、幅0.3mm未満の細いひびであれば経過観察やDIY補修で対応できますが、0.3mm以上・斜め・基礎のひびであれば専門家への相談が必要です。
また地震保険に加入している場合、補修前に写真を残して申請手続きを行えば、費用の一部を補償してもらえる可能性があります。

この記事では、ひびの危険度の見分け方・場所別チェック・放置リスク・地震保険の申請手順・DIYの注意点・プロ補修の工法と費用・耐震補強の選択肢まで、地震後に知っておくべきことを網羅的にまとめています。
まずは今すぐ業者を呼ぶべきかの判断から始めましょう。

地震後にひび割れを発見したら、まず危険度を見極める

地震の後、外壁や基礎にひび割れを見つけたとき、最初に頭をよぎるのは「これは危険なのか、それとも大丈夫なのか」という疑問ではないでしょうか。
闇雲に不安になる必要はありませんが、すべてのひび割れを大したことないと判断するのも危険です。

実は、ひび割れの危険度を判断する最初の基準は非常にシンプルです。
まず確認すべきは「幅が0.3mm以上かどうか」。
この一点を押さえるだけで、今すぐ業者を呼ぶべきかどうかの大まかな判断ができます。

このページでは、その判断基準と、あなたが今すぐ取るべきアクションをわかりやすく整理します。

「0.3mm」がひとつの境界線

ひび割れは大きく2種類に分けられます。
幅が0.3mm未満の「ヘアークラック」と、0.3mm以上の「構造クラック」です。

なぜ0.3mmが基準になるのかというと、コンクリートや基礎が雨水を通しやすくなる臨界点がおよそこの幅とされているからです。
0.3mm未満のうちは表面的な問題にとどまることが多いですが、それを超えると内部への水の浸入・鉄筋の腐食・さらなるひび割れ拡大という連鎖的な劣化が始まります。

ひび割れの幅は、市販のクラックスケール（クラック幅測定ゲージ）で測定できます。
ホームセンターで数百円程度で手に入るため、地震後の点検に一枚用意しておくと安心です。

「様子見OK」か「今すぐ専門家」か ― 判断チェックリスト

幅だけでなく、以下の項目も合わせて確認してください。
ひとつでも「あてはまる」があれば、専門家への相談を優先してください。

確認項目	様子見OK	専門家へ
ひび割れの幅が0.3mm未満である	✓	―
ひび割れの幅が0.3mm以上ある	―	✓
ひび割れが斜め・X字状に入っている	―	✓
ひび割れが壁を貫通している、または段差がある	―	✓
基礎（土台）にひび割れが入っている	―	✓
ひび割れが日に日に広がっている・増えている	―	✓
ドアや窓の開閉がスムーズでなくなった	―	✓
建物が築1981年（昭和56年）以前に建てられた	―	✓
表面的な細いひびのみで、その他の異常がない	✓	―

ひび割れの形・方向・深さで読む危険シグナル

前のセクションでは「幅0.3mm」という太さの基準をお伝えしました。
しかし、ひび割れの危険度は幅だけでは判断できません。
同じ幅でも、形・方向・深さによって意味がまったく異なります。

特に地震後のひび割れには、建物が大きな力を受けたことを示す形のサインがあります。
このサインを見落とすと、構造的に危険な状態をたいしたことないと誤判断するリスクがあります。

地震が原因のひび割れに見られる3つの特徴的な形

地震の揺れによって建物が受ける力は剪断力（せんだんりょく）と呼ばれます。
この力は壁や柱を斜め方向にねじるように働くため、地震由来のひび割れには以下のような特徴的な形が現れます。

地震のせいに見えて、実は乾燥収縮が原因のひび割れ

地震後に発見したひびが、すべて地震由来とは限りません。
コンクリートやモルタルは乾燥・収縮によって自然にひびが入るため、地震前から存在していたひびを地震でできたと思い込むケースも少なくありません。

以下の箇所に見られるひびは、地震と間違えやすい乾燥収縮由来のパターンです。
形だけで判断せず、地震前からあったかどうかも思い返してみてください。

よく見られる箇所	ひびの特徴	判断のポイント
窓枠・開口部の角	角から斜め方向に伸びる細いひび	幅0.3mm未満・段差なし → 乾燥収縮の可能性大
基礎の換気口周辺	換気口の角から放射状に伸びるひび	幅0.4mm以上なら外力・沈下の可能性あり
柱の表面（打ち放し）	網目状・横方向の細かいひびが複数	柱の下部・梁との接合部のひびは地震の影響を疑う
外壁の広い面	亀甲状（網目状）に無数の細いひびが広がる	幅が均一で細かく、段差がなければ乾燥収縮由来が多い

「静止しているひび」か「進行中のひび」かを見分ける方法

ひびが今も広がり続けているかどうかは、危険度を判断するうえで非常に重要です。
進行中のひびは、建物にかかる力がまだ解消されていないことを意味し、余震のたびにダメージが蓄積するリスクがあります。

深さはどう判断する？表面だけか構造まで達しているか

ひびの深さは、外から目視するだけでは判断が難しい項目です。
ただし、いくつかのサインから「表面だけか、深くまで達しているか」をある程度推測することができます。

確認できるサイン	表面的なひび （仕上げ材のみ）	中程度 （下地まで）	深刻 （構造体まで）
ひびの幅	0.3mm未満	0.3〜1mm程度	1mm以上
ひびの両側の段差・ずれ	なし	ほぼなし	あり
反対側（室内側）にも同じひびが見える	なし	まれにあり	あることが多い
ひびから水がにじむ・湿っている	なし	まれにあり	あることが多い
ドア・窓の開閉に違和感がある	なし	まれにあり	あることが多い

箇所別チェック：外壁・基礎・内壁（クロス）それぞれの見方

ひび割れの危険度は、幅や形だけでなくどこに入ったかによっても大きく変わります。
外壁・基礎・内壁（クロス）では、ひびが持つ意味もリスクレベルもまったく異なります。

地震後の点検では、まず場所を特定してから判断するのが正しい順序です。
このセクションでは、3つの箇所ごとに確認ポイントと危険度の目安を整理します。

① 外壁のひび割れ

外壁のひび割れは最も目につきやすい場所です。ただし、外壁は仕上げ材（表面）と構造体（躯体）の2層構造になっているため、表面だけのひびなのか、構造体まで達しているのかで危険度がまったく異なります。

確認ポイント	判断	対応
幅0.3mm未満の細いひびのみ	表面的	経過観察・DIY補修も可
幅0.3mm以上のひびがある	要注意	専門家に相談
斜め・X字状のひびがある	危険	速やかに専門家へ
ひびに段差・ずれがある	危険	速やかに専門家へ
タイル・モルタルが浮いている・剥落しそう	危険	立入禁止の措置も検討
室内側にも同じ位置にひびが出ている	非常に危険	至急専門家へ

② 基礎のひび割れ

基礎は建物全体を支える土台です。
ここにひびが入ることは、外壁以上に深刻な意味を持ちます。
基礎のひび割れは、地盤の沈下・建物の不同沈下・地震による剪断力などが原因で発生し、放置すると耐震性が著しく低下します。

また、基礎のひび割れは地震保険の補償対象になる可能性がある箇所でもあります（詳細は地震保険で「ひび割れ」は補償される？で解説）。
地震後は必ず基礎全周を確認してください。

③ 内壁・クロス（壁紙）のひび割れ

内壁やクロスのひびは、外から見えないぶん見落としがちです。
多くの場合は表面的なもので深刻ではありませんが、場所と形によっては構造的な損傷のサインになることもあります。

3箇所の危険度と対応をまとめて確認

箇所	様子見OKの目安	専門家へ相談すべき目安	基準の厳しさ
外壁	幅0.3mm未満・段差なし・細いひびのみ	幅0.3mm以上・斜め・貫通・タイル浮き	中
基礎	幅0.3mm未満・垂直方向・単独のひびのみ	幅0.4mm以上・深さ5mm以上・水平・斜め	高
内壁・クロス	細いひび・下地ボード継ぎ目沿い・シワのみ	窓枠の対角線上・柱際・複数箇所・湿気あり	低〜中

「うちは新耐震だから大丈夫」は本当か？　築年数別のリスク

地震後にひび割れを発見した方から、「でもうちは新耐震基準で建てた家だから、そこまで心配しなくていいですよね？」というお声をよくいただきます。

結論からお伝えすると、「新耐震基準だから安全」は必ずしも正しくありません。
耐震基準はあくまで建てた時点の基準であり、経年劣化・補修履歴・地盤の状況によって、建物の耐震性は竣工時から刻々と変化しています。

まずは日本の耐震基準がどのように変遷してきたかを把握したうえで、ご自宅の築年数がどのリスク帯に該当するかを確認してください。

知っておくべき3つの耐震基準の変遷

日本の耐震基準は大きな地震災害のたびに強化されてきました。
特に重要な分岐点は1981年と2000年の2回です。

※詳しくは国土交通省「住宅・建築物の耐震化について」をご参照ください。

築年数別リスクマップ：あなたの家はどのゾーン？

築年数の目安	該当する基準	主なリスク	優先度
築44年以上 （1981年以前）	旧耐震基準	現行基準より耐震性が大幅に低い。大規模地震で倒壊リスクが高い。	最優先
築25〜43年 （1981〜2000年）	新耐震基準 （第1世代）	接合部の金物規定が不十分。経年劣化も進んでいる可能性が高い。	要注意
築25年未満 （2000年以降）	現行耐震基準 （2000年基準）	基準上は最も高い耐震性。ただし施工品質・地盤・劣化状況によって差が出る。	比較的安心 （油断は禁物）

2000年基準でも油断できない3つの理由

2000年以降に建てられた建物であっても、以下の3つの要因によって耐震性は竣工時から低下している場合があります。
地震後にひびを発見した場合は、基準年だけで判断しないようにしてください。

旧耐震基準（1981年以前）の建物はどうすればいい？

旧耐震基準の建物にお住まいの方や、旧耐震の物件を所有する大家さんは、ひび割れの有無にかかわらず耐震診断を受けることを強くおすすめします。

放置するとどうなる？　ひび割れが引き起こす連鎖的な劣化

「このくらいのひびなら、まだ大丈夫だろう」
そう思って数年が経ってしまった、という方は少なくありません。

しかし、ひび割れは放置している間も静かに進行し続けます。
最初は表面的なひびだったものが、雨水・空気・温度変化をきっかけに連鎖的な劣化を引き起こし、気づいたときには大規模な補修が必要な状態になっていることがあります。

このセクションでは放置するとどうなるかを劣化のメカニズムから費用の変化まで、具体的に解説します。

雨水浸入 → 鉄筋腐食 → コンクリート爆裂：連鎖劣化の全体像

ひび割れが引き起こす劣化は、一度スイッチが入ると止まりません。
以下の流れで、建物の内部から壊れていきます。

劣化は複利で進む：次の地震・台風のたびにダメージが積み重なる

ひび割れによる劣化が厄介な理由は、直線的ではなく加速度的に進む点にあります。
最初の1〜2年はほとんど変化がなくても、ある時点を超えると劣化のスピードが急激に上がります。

補修のタイミングで費用が大きく変わる

放置による最大のデメリットのひとつが補修費用の急増です。
早期に対処すれば数万円で済む補修が、放置によって数十万〜数百万円規模の工事になるケースは珍しくありません。

状態・タイミング	必要な補修内容	費用の目安	難易度
ヘアークラック段階 （幅0.3mm未満）	表面のコーキング・シール材充填のみ	数千円〜数万円	DIYも可
構造クラック初期 （幅0.3〜1mm程度）	エポキシ樹脂注入・Uカットシール充填	数万〜20万円程度	専門家へ
鉄筋腐食・ひび拡大 （放置数年〜）	錆処理＋断面修復＋防錆塗装＋表面補修	20〜100万円程度	専門工事
コンクリート爆裂・ 構造損傷 （長期放置）	断面修復＋耐震補強＋外壁全面改修など	100万〜数百万円	大規模工事

※上記はあくまで目安です。建物の規模・被害の範囲・工法・足場の要否などによって実際の費用は変動します。

木造住宅の場合はさらに注意：腐食・シロアリとの複合リスク

コンクリート造（RC造）だけでなく、木造住宅においても放置の影響は深刻です。
木造の場合、ひびからの雨水浸入は腐食・シロアリ被害という別のリスクも呼び込みます。

地震保険でひび割れは補償される？　認定基準と申請の手順

地震後にひび割れを発見したとき、地震保険で直せるのでは？と考える方は多いと思います。
結論から言うと、条件を満たせば地震保険でひび割れの補修費用を補償してもらえる可能性があります。
ただし、建物の構造・ひびの種類・申請のタイミングなど、いくつかの重要な条件があります。

まず確認：地震保険でひび割れが補償される3つの前提条件

地震保険の申請を検討する前に、以下の3つの前提条件をすべて満たしているかを確認してください。
ひとつでも当てはまらない場合、補償対象外となる可能性があります。

※地震保険の損害認定基準の詳細は、日本損害保険協会が公式PDFで公開しています。日本損害保険協会「地震保険損害認定基準」（PDF）

保険金はいくら出る？　4段階の認定基準を理解する

地震保険の補償内容は保険会社によらず一律に決まっており、損害の程度によって4段階に認定されます。
損害額がそのまま支払われるわけではなく、認定レベルに応じた割合の保険金が支払われる仕組みです。

ひび割れによる損害は、ひびの数・ひびの幅・ひびの深さ・ひび同士の距離などを鑑定人が総合的に判断します。

認定区分	損害の目安	支払われる 保険金の割合	ひび割れの 該当可能性
全損	建物の損害割合が50%以上、または焼失・流失した床面積が70%以上	100%	ほぼなし
大半損	建物の損害割合が40%以上50%未満、または床面積の50〜70%未満が焼失・流失	60%	まれ
小半損	建物の損害割合が20%以上40%未満、または床面積の20〜50%未満が焼失・流失	30%	可能性あり
一部損	建物の損害割合が3%以上20%未満（基礎・外壁のひびが複数・一定以上の規模）	5%	最も多い

※財務省「地震保険制度の概要」もあわせてご確認ください。

申請前に必ず知っておくべき2つの期限

地震保険の申請には、見落としやすい重要な期限が2つあります。
地震後はまず被害の記録を優先しながら、早めに保険会社へ連絡することが重要です。

申請の流れと写真記録の重要性

地震保険の申請をスムーズに進めるために最も重要なのが被害写真の記録です。
鑑定人が現地調査に来るまでに時間がかかることもあるため、地震直後の状態を写真で残しておくことが申請の成否を左右します。

地震保険が使えないケースと、火災保険が使える場合

以下のケースは地震保険の対象外となります。
ただし、原因によっては火災保険で補償される可能性があります。

ひびの原因	地震保険	火災保険	備考
地震・噴火・津波による損害	○ 対象	× 対象外	地震保険に加入が必要
大雪・急激な気温低下による収縮	× 対象外	△ 可能性あり	補償内容による
水災による地盤沈下	× 対象外	△ 可能性あり	水災補償の有無による
車の衝突・外部からの衝撃	× 対象外	△ 可能性あり	偶発的損害特約による
経年劣化・乾燥収縮	× 対象外	× 対象外	自己負担での補修が必要
施工不良・設計ミス	× 対象外	× 対象外	施工業者への請求を検討

大家・オーナーが知っておくべき管理責任と緊急対応フロー

地震後、入居者から「外壁にひびが入っています」「基礎が割れているようです」と連絡が入った。
そんな状況に直面した大家・オーナーの方は、まず何をすべきでしょうか。

「とりあえず様子見でいいか」「業者に頼むにしても来週でいいか」

そう判断する前に、ひとつ知っておいてほしいことがあります。
建物の管理責任は法律で明確に定められており、対応が遅れた場合に損害賠償責任を問われるリスクがあるということです。

このセクションでは、大家・オーナーが知っておくべき法的責任の基礎知識と、入居者から連絡を受けた際の緊急対応フローを整理します。

まず知っておくべき工作物責任とは

建物の管理者（大家・オーナー）には、民法上の工作物責任（民法717条）が課されています。
これは、建物の設置・管理に問題があることによって他人に損害を与えた場合、その建物の占有者や所有者が損害を賠償する責任を負うという規定です。

今日中に動くべきかを判断する緊急チェックリスト

入居者から連絡を受けたとき、まず判断すべきは緊急性があるかどうかです。
以下のチェックリストで、当日対応すべきレベルかを確認してください。

確認項目	判断
外壁・基礎に幅1mm以上の大きなひびがある	🚨 当日対応
コンクリート・タイルが浮いている・剥落しそう	🚨 当日対応
ドア・窓が開閉できない・著しく歪んでいる	🚨 当日対応
ひびから水漏れ・雨漏りが発生している	🚨 当日対応
建物が傾いている・床に著しい傾斜がある	🚨 当日対応
外壁に幅0.3〜1mm程度のひびが複数ある	⚠ 48時間以内
基礎にひびがあるが、幅・深さが小さい	⚠ 48時間以内
内壁・クロスの細いひびのみ（段差・水漏れなし）	✓ 1週間以内に確認
幅0.3mm未満のヘアークラックのみ	✓ 経過観察・記録

入居者からの連絡〜業者手配までの実務フロー

入居者からひびを発見したと連絡を受けてから、補修業者を手配するまでの実務的な流れを時系列で整理します。

オーナーが必ず残すべき対応記録

万が一、後から入居者とのトラブルや賠償請求が発生した際に、オーナーが適切に管理・対応していた証拠となるのが対応記録です。
面倒でも、以下の記録を残す習慣をつけてください。

地震が来てから動くでは遅い：平時の定期点検が最大の防御

工作物責任において定期的に点検・管理していたという事実は、オーナーにとって重要な防御になります。
地震後の対応だけでなく、平時から定期点検を行い、その記録を残しておくことが、法的リスクを最小化する最善の方法です。

点検の種類	推奨頻度	確認ポイント
目視点検（自主）	年2回以上 （地震後は随時）	外壁・基礎のひびの有無、タイル・モルタルの浮き、雨樋の状態
専門家による点検	3〜5年に1回 （旧耐震は頻度増やす）	構造体の損傷・劣化状況、耐震性能の確認
大規模地震後の 臨時点検	地震後できるだけ早く （遅くとも10日以内）	全箇所の外壁・基礎・内壁のひびの有無、剥落リスク、水漏れの有無

DIYでできる応急処置とやってはいけないこと

地震後にひびを発見したとき、業者が来るまでの間に自分で何かできることはないかと思う方は多いと思います。
実際、ヘアークラック程度であればDIYで表面を補修することは可能ですし、雨水浸入を一時的に防ぐ応急措置は早いほど良いです。

ただし、DIYにはやってはいけない範囲が明確に存在します。
誤った方法で補修をすると、内部の劣化を見えにくくしたり、水分を閉じ込めてかえって悪化させるリスクがあります。

このセクションではDIYで対応できることと絶対にやってはいけないことを明確に整理します。

DIYに着手する前に：これを確認してから始める

DIY補修を始める前に、以下の3つを必ず確認してください。
どれかひとつでも該当する場合は、DIYではなく専門家への相談を優先してください。

ヘアークラック（幅0.3mm未満）のDIY補修手順

ヘアークラックに限っては、市販のひび割れ補修材を使ったDIY補修が可能です。
ただし、あくまで表面を保護して雨水浸入を防ぐことが目的であり、根本的な補修ではないことを前提に行ってください。

やってはいけないDIY補修：逆効果になる5つのケース

善意でおこなったDIYが、かえって建物の劣化を加速させることがあります。
以下の5つは特に注意が必要なやってはいけない補修です。

DIY応急処置の後に必ずやること

DIYはあくまで雨水浸入を一時的に防ぐ応急処置です。
以下の3点を応急処置後に必ず実施してください。

DIY応急処置のOK・NGをまとめて確認

状況・作業内容	DIY可否	理由・注意点
幅0.3mm未満のヘアークラックをコーキングで塞ぐ	○ OK	外壁用弾性コーキング材を使用。手順通りに実施すれば有効。
ひびの上にブルーシート・防水テープで一時的に覆う	○ OK	雨水浸入の応急処置として有効。補修前の写真を先に撮ること。
クロスの細いひびを内装用パテで補修する	○ OK	表面的なクロスの補修のみ。下地に異常がある場合は不可。
幅0.3mm以上の構造クラックをコーキングで塞ぐ	✗ NG	内部劣化が隠れて進行する。専門工法が必要。
基礎のひびに補修材を充填する	✗ NG	構造的な影響あり。保険申請にも支障が出る可能性あり。
保険申請前に本格補修を完了させる	✗ NG	鑑定人が被害確認できず、保険金が減額・不支給になるリスク。
2階以上の高所での補修作業	✗ NG	地震後の地盤不安定・転落リスク。専門業者に依頼する。

プロに依頼する補修工法と費用の目安

DIYで対応できる範囲を超えたひび割れは、専門業者によるプロ補修が必要です。
ひとくちに補修といっても、ひびの幅・深さ・場所・範囲によって適切な工法はまったく異なります。

工法を間違えると、表面はきれいに見えても内部の劣化が進行し続けるリスクがあります。
このセクションでは状況に応じてどの工法を選ぶべきか、費用はどれくらいかかるかを、業者への相談前のリテラシーとして整理します。

補修工法の全体像：ひびの状態で工法が変わる

プロが行うひび割れ補修工法は、大きく「注入系」「充填系」「補強系」「面補修系」の4つに分類されます。
まず全体像を把握してから、詳細を確認してください。

ひびの状態	推奨工法	費用の目安	緊急度
幅0.3mm未満 （ヘアークラック）	シール工法・塗装補修	700円/m〜 数万円〜	低
幅0.3〜1mm程度 （構造クラック初期）	エポキシ樹脂注入工法 Uカットシール充填工法	1,400円/m〜 数万〜20万円	中
幅1mm以上・深い （構造クラック重度）	Uカットシール充填工法 炭素繊維シート補強工法	20万〜100万円程度	高
広範囲・外壁強度に問題 （大規模損傷）	外壁張り替え・ カバー工法	80万〜230万円程度	最高

各補修工法の詳細と費用

費用が変わる4つの変動要因

補修費用の目安を提示しましたが、実際の費用は以下の4つの要因によって大きく変動します。
見積もりを取る前に把握しておくと、金額の妥当性を判断しやすくなります。

安い業者に注意すべき理由と悪質業者の見分け方

地震後は被害を受けた住宅を狙った悪質業者が増加する傾向があります。
「無料で点検します」「今日中に直せます」「格安で全部やります」といった勧誘には慎重に対応してください。

ひび割れ補修だけで終わらせない　次の地震に備える耐震補強の選択肢

ひび割れを補修しても、それはあくまで今あるダメージを修復したに過ぎません。
地震のたびに同じダメージを繰り返さないためには、耐震補強によって建物そのものの強さを底上げすることが根本的な対策になります。

耐震補強は大がかりで費用も高いというイメージをお持ちの方も多いと思いますが、実際には住みながら施工できる工法も多く、自治体の補助金を活用することで費用を大幅に抑えられるケースがあります。

補強の前に耐震診断から始める

耐震補強は、まず耐震診断によって建物の現状の耐震性能を把握することから始まります。
診断なしに補強工事を行っても、どこをどれだけ補強すべきかが不明確になり、費用対効果が下がります。

主な耐震補強工法を「住みながら施工できるか」軸で比較

耐震補強工法はさまざまありますが、住宅オーナーにとって気になるのが工事中も住み続けられるかどうかという点です。
工法ごとに生活への影響度が異なるため、以下を参考にして専門家との相談に臨んでください。

工法	住みながら施工	費用の目安	主な対象
耐力壁の追加・補強	○ 可能	100万〜200万円程度	木造全般
接合部の金物補強	○ 可能	数万〜数十万円	1981〜2000年築
基礎の補強（増打ち）	△ 部分的に可	100万〜200万円程度	旧耐震・基礎ひびあり
鉄骨ブレース補強	△ 外付けなら可	60万〜150万円/箇所	木造・RC造
制震ダンパーの設置	△〜✗ 箇所による	50万〜200万円程度	耐震基準はほぼ満たす建物

補修と補強をセット依頼するメリット

ひび割れ補修と耐震補強を別々のタイミングで依頼すると、費用・手間・工期がそれぞれにかかります。
同じタイミングでセットで依頼することには、実務的に大きなメリットがあります。

耐震補強工事の補助金・優遇制度を活用する

耐震診断と同様に、耐震補強工事にも国・自治体の補助金制度が用意されています。
旧耐震基準の建物であれば、工事費用の一部を補助してもらえる可能性があります。

制度の種類	概要	補助の目安
自治体の耐震改修補助金	旧耐震基準の木造住宅を対象に補強工事費の一部を補助。内容は自治体によって異なる。	工事費の1/2〜2/3程度 上限100万〜150万円程度が多い
耐震改修促進税制 （所得税控除）	一定の耐震改修工事を行った場合、所得税から最大25万円を控除できる国の制度。	最大25万円の所得税控除
固定資産税の減額措置	耐震改修工事完了翌年度から1年間、固定資産税が1/2に減額される制度。	翌年度の固定資産税が1/2に

地震後のひび割れ、今日やるべきことを確認しよう

ここまで、地震後のひび割れに関する判断基準・場所別の見方・放置リスク・保険・法的責任・DIY・補修工法・耐震補強まで、幅広く解説してきました。

最後に、この記事全体の要点とあなたが今日取るべきアクションを、状況別に整理します。
読み返す必要が出たときのために、この見出しをブックマークしておくことをおすすめします。

まとめチェックリスト

地震後にひびを発見したら、以下の順番でチェックしてください。
チェックが多いほど、早めの専門家相談が必要です。

確認	チェック項目	判断の目安
☐	ひびの幅が0.3mm以上ある	→ 構造クラック。専門家へ
☐	ひびが斜め・X字状に入っている	→ 地震の剪断力サイン。専門家へ
☐	ひびに段差・ずれ・貫通がある	→ 構造損傷の可能性。至急専門家へ
☐	基礎（土台）にひびが入っている	→ 幅0.4mm・深さ5mm以上は即対応
☐	外壁・基礎・内壁など複数箇所にひびが出ている	→ 単独では軽微でも合算して判断を
☐	ひびが日に日に広がっている・増えている	→ 進行中のひび。様子見をやめ今すぐ連絡
☐	ドア・窓の開閉がスムーズでなくなった	→ 建物の歪みのサイン。専門家へ
☐	建物が1981年（昭和56年）以前に建てられた	→ 旧耐震基準。耐震診断を優先検討
☐	地震保険に加入しており申請を検討している	→ 補修前に写真記録。保険会社に連絡
☐	ひびを数年放置していた	→ 内部劣化が進行している可能性あり
☐	幅0.3mm未満のヘアークラックのみで他の異常なし	→ まず経過観察。DIY補修も可
☐	内壁・クロスの細いひびのみ（段差・湿気なし）	→ 表面的な可能性が高い。様子見OK

あなたの状況別「今日やるべきこと」

地震後の状況はひとそれぞれです。
以下から自分に近いケースを選んで、次のアクションを確認してください。

この記事で紹介した判断基準はあくまで目安です。
実際のひびが様子見OKなのかすぐ補修が必要なのかは、専門家が現地で見て初めて正確に判断できます。

「大げさかな」「費用がかかりそう」と思って連絡をためらう方も多いですが、現地調査・診断だけであれば無料で対応している業者も多くあります。
まずは写真を撮って相談するだけでも、不安の解消と適切な判断の材料になります。

最後に、この記事全体のポイントを5つに絞って振り返っておきましょう。

この記事の監修者 高橋 寿夫（たかはし・としお） ヤブ原産業株式会社 リノベーション部 部長所有資格： 一級建築施工管理技士

建物のお悩みに30年以上の経験で応える専門家

都内の老舗建設会社で11年間培った硬派な施工管理技術をベースに、ヤブ原産業株式会社に入社。リノベーション部を20年以上にわたり牽引。マンション・ビル修繕のスペシャリストとして、特に雨漏り解決には豊富な経験を持つ。オーナー様から「どこに頼んでも止まらなかった雨漏りが、嘘のようにピタリと止まった」といった声が寄せられるなど、現場での確かな判断力と丁寧な対応が評価されている。

この記事の執筆者 ヤブ原産業株式会社 編集部

当社は1969年の創業以来、建築仕上材の開発や建物改修工事に携わってきました。編集部では、長年の製品開発・建物調査・改修工事の実績から得られた豊富な知見をもとに、建物管理や修繕に関する皆様に役立つ情報を分かりやすくお届けします。